kintoneで足りない機能が出たら|改善・併用・移行の判断と費用比較

kintoneの動作や機能に不満があるとき、設定の改善、追加ツールとの併用、移行をどう比較するか。既存の契約料と保守費を含めた総費用、依頼前に整理する業務を説明します。

kintoneで一覧の表示や集計に困ったら、まず困る操作と業務への影響を記録し、今の設定で改善できるかを確認します。利用人数やプラグインの数だけで、移行が必要とは判断できません。

この記事は、kintoneを使う部署の責任者や業務担当者向けです。現状の改善、追加ツールとの併用、全面移行の違いを整理し、同じ条件で調査・見積もりを頼める状態にします。

不満を、実際に困っている操作へ置き換える

「遅い」「使いにくい」だけでなく、どの画面で何をすると困るかを書きます。管理権限がなくても、日常操作と担当業務は記録できます。

確認すること記入例
業務と操作月末に案件一覧を絞り込み、売上を集計する
発生条件特定の一覧だけ待ち時間が長い。日時・端末も控える
影響集計結果を別の表へ転記している
必要な結果担当者別の月次売上を出し、承認者が確認できる
使う人営業担当、経理、承認者。それぞれ閲覧範囲が異なる

この表は説明用の例です。実データを外部へ送る前に、項目名や架空のデータで相談できるかを確認してください。

今の設定と契約で改善できる範囲を調べる

kintoneの管理者や現在の支援会社に、設定、追加した機能、連携先を調べてもらいます。自分でプラグインを削除する前に、どの業務が使っているかを確認します。

依頼するときは「今の構成で直せること」「追加開発が必要なこと」「まだ調査が必要なこと」を分けて回答してもらいます。製品の機能・制限は公式ヘルプと契約内容で照合してください。

改善・併用・全面移行を、残したい業務から選ぶ

方針検討しやすい状況調査・見積もりに含めること
kintone内で改善する今の入力・承認方法は使いやすく、一部の集計などが課題設定変更、追加機能、検証、更新時の保守
別のツールを併用するデータ管理は残し、レポートや外部連携を追加したいデータの受け渡し、権限、連携失敗時の対応、双方の利用料
別システムへ移行する必要な業務を今の構成では維持しにくい機能の再設計、データ移行、操作教育、並行運用、公開後の保守

併用では、どちらでデータを更新するかを決めます。同じ案件を両方から変更するなら、食い違いを検知し直す担当も必要です。全面移行を選ぶ場合は、現在できている承認や権限制御まで引き継ぐ範囲に含めます。

費用は、残るkintone契約も含めて比較する

比較する期間、利用人数、必要な機能をそろえます。初期費だけでなく、現在の契約料、追加サービス、保守・改修、データ移行、担当者の作業も計上します。

次は計算方法を示す仮の例で、kintoneの現行料金や当社の見積もりではありません。 すべて税別、5年間利用し、kintoneの既存契約を月5万円、追加ツールの配信・保守を月3万円、追加開発を80万円と仮定します。

案仮定した費用5年間の計算
現状を継続既存契約 月5万円5万円 × 60か月 = 300万円
kintoneと追加ツールを併用開発80万円+既存契約 月5万円+追加ツール 月3万円80万円+8万円 × 60か月 = 560万円

併用案には追加機能があるため、金額だけで優劣は決まりません。減らせる手作業と、残る業務上の負担も比べます。両案に含まれない追加改修や社内作業があれば、同じ基準で加えます。併用によって利用人数や契約を変えられる場合も、変更後の料金を確認してから計算します。製品料金はkintone公式の価格案内と自社契約を参照してください。

全面移行の総額は「調査・開発・データ移行+新環境の利用料・保守費+新旧が重なる期間の費用」です。初期費を回収できるかは、実際に減る費用と作業時間から見積もります。人の作業時間が減っても、そのまま現金の支出減になるとは限りません。

移行するなら、データと日常操作を試してから切り替える

業務担当者は、残すアプリ、使う項目、添付ファイル、承認手順、出力帳票を一覧にします。技術担当者には、データを取り出す方法、移行先への項目の対応、権限の再現を調査してもらいます。

試験環境で実際の担当者が入力・検索・承認・集計を通して試し、結果を記録します。移行準備中に増えたデータを取り込む時点、旧環境へ戻す条件、kintone契約を終える時期も決めてください。

相談には、アプリ一覧と一つの困る操作を持っていく

まずは「アプリ名・用途・使う人・困る操作・残したい機能・希望期限」を1枚にまとめます。現状改善と追加開発の両方を見積もれるか、候補の支援会社へ聞いてください。

選択肢の比較は社内ツール開発とSaaSの判断基準、依頼先への確認は開発会社の選び方にまとめています。

この記事を書いた人

西林 明信

株式会社Float Engineering 代表

西林 明信

自社プロダクトの開発・運営と、Webサイト・業務システムの受託開発を行っています。広告代理店でのマーケティング、楽天でのデータ分析を経て、2023年にFloat Engineeringを設立。

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